【日本国内のEV販売】2026年5月のEVシェアは4.8%、3月に続き過去最多に！

記事公開：2026/6/11

皆さんおはようございます、八重さくらです！
今回はシェアが過去最多を更新した、2026年5月の国内のEV販売状況を解説します！

※この記事は2026年5月の情報です。最新情報はこちらから：EV販売台数の記事一覧（翌月中旬頃更新）

2026年5月の日本国内における軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は、276,910台だった。これは前年同月の2025年5月（269,489台）からは2.75%増加したものの、COVID-19の影響を受ける前の2019年5月（327,418台）からは15.43%の減少となった。

このうちEV（BEV+PHEV）のシェアは4.83%であり、前月に続きBEVが成長をけん引し、前年同月の2025年5月（2.57%）から大きく増加。これまでの最多だった2026年3月の4.15%を大きく上回る過去最多となった。内訳として、BEVは前年の1.41%から3.48%に、PHEVは1.16%から1.35%にそれぞれ増加した。

メーカー別では、テスラなどの輸入車に加え、国内メーカーとして新型bZ4Xが好調なトヨタや新型リーフが好調な日産、さらにスーパーワンを発売したホンダなどがEVシェアの増加に貢献した。輸入車の合計は前年の3,098台から4,031台に、国内メーカーとして最多のトヨタは前年の1,619台から4,725台に大きく増加した。国内メーカーの2位は2,088台を販売したホンダ、3位は1,792台を販売した日産となった。

燃料別シェアではHVが49.08%で最多を維持したものの、前年同月の52.27%からは減少した。HVを含む電動車全体のシェアは53.92%で、EVの増加がHVの減少を補ったものの、前年の54.86%からは微減となった。

日本国内の燃料別販売台数（2026年5月）（クリックで拡大）

・BEV：9,632台（乗用車全体の 3.48%、前年比 +154.08%）
・PHEV：3,733台（乗用車全体の 1.35%、前年比 +19.00%）
・EV（プラグイン車合計）：13,365台（乗用車全体の 4.83%、前年比 +92.91%）

・FCV：32台（乗用車全体の 0.01%、前年比 -3.03%）
・ZEV合計：13,397台（乗用車全体の 4.84%、前年比 + 92.46%）

・HV：135,919台（乗用車全体の 49.08%、前年比 -3.52%）
・電動車合計：149,316台（乗用車全体の 53.92%、前年比 +1.00%）

【本ページに掲載している販売数データのソースについて】
・登録車：一般社団法人日本自動車販売協会連合会（JADA）の燃料別販売台数（乗用車）より
・軽自動車：一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売確報、及びメディア向け資料より
※シェアは上記の販売台数より独自集計
※特筆なき場合、EVはBEV（バッテリー式の完全電気自動車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）を両方を指す

販売台数とシェアの推移

2026年5月のEV販売台数は13,365台で、前年の6,928台からは92.91%増加し、5月としては2023年の10,107台を上回る最多となった。このうちBEVは前年の3,791台から9,632台に、PHEVは3,137台から3,733台にそれぞれ増加した。

日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数（クリックで拡大）

同期間のシェアは4.83%で、前年の2.57%からは2.26ポイントの増加となった。このうちBEVは前年の1.41%から3.48%、PHEVは1.16%から1.35%に増加した。

日本国内のEV（BEV+PHEV）シェア（クリックで拡大）

月推移では2023年に最多を記録してから2024年にかけて減少、2025年の停滞を経て、2026年は増加に転じている。

日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数とシェアの推移（クリックで拡大）

メーカーと車種

メーカー別EV（BEV+PHEV）販売台数（2026年5月）（クリックで拡大）

5月のメーカー別販売数のトップは4,725台を販売したトヨタで、引き続き新型bZ4Xが販売をけん引。前年の1,619台からは191.85%の大幅な増加で、2026年3月の 5,140台に次ぐ2番目の記録となった。このうち「プリウス」「ハリアー」「RAV4」などの登録車のPHEVは前年の1,552台から2,557台に、「bZ4X」やレクサス「RZ450e」などのBEVは64台から2,168台に大幅に増加した。BEVのうちJADAの乗用車ブランド通称名別順位より「bZ4X」が2,036台（25位）と公開されていて、レクサス「RZ450e」など他の登録車のBEVは132台と推測される。

輸入車の合計は4,031台で、前年の3,098台からは30.12%の増加となり、5か月連続で3割超の成長を維持すると同時に、5月として最多となった。このうちBEVは前年の2,400台から3,271台に、PHEVは698台から760台に増加した。後述の通り、4月に続きテスラが前年から約3倍に増加しており、大半がテスラによる増分と推測される。乗用車のEVに占める輸入車のシェアは30.16%で、BEVに限れば33.96%となった。これは6割を超えた2025年からは減少しているものの、乗用車全体に占める輸入車のシェア（13.27%）と比べると、依然として高い割合を維持している。

国内メーカーの2位は2,088台を販売したホンダで、Super-ONEが販売をけん引し、前年の1台から大幅に増加した。このうち全2,088台がBEVで、車種別では5月に登場したSuper-ONEが1,736台、軽自動車の「N-ONE e:」が352台と公開されている。Super-ONEは一部の地域で補助金と残価ローンを利用することで実質ほぼタダで保有することができることから、すでに7,000台以上を受注し年内生産分がほぼ完売、現在は受注を停止したとの情報もある。

国内メーカーの3位は1,792台を販売した日産で、引き続き新型リーフが販売をけん引し、前年の1,219台からは47.01%の増加となった。車種別では軽自動車の「サクラ」が前年の858台から303台に減少した一方、登録車の「リーフ」と「アリア」の合計は361台から1,489台に増加した。このうち「リーフ」は1,422台（35位）と公開されていて、残りの67台が「アリア」と推測される。

このほかTOP3には入らなかったものの、国内メーカー4位の三菱は429台を販売し前年の933台から減少、5位のSUBARUは 293台を販売し前年の22台から大幅に増加した。

また、輸入車の4,031台のうち、JAIA（日本自動車輸入組合）の「2026年5月度輸入車新規登録台数（速報）」によると、普通乗用車のOthersは1,996台（前年の706台から増加）で、ほぼ全数がテスラ予想される。また、電動車専業メーカーのHyundaiは前年の94台から78台（うち52台が「小型」のINSTER）に減少、BYDは前年の416台から363台に減少した。BYDはこのほかバスを1台販売した。

おわりに

5月はEVシェアが過去最多の4.83%に達したという明るいニュースがある方で、同時に闇の部分にも触れなければならない。本文でも触れた、発売後に即完売して受注停止となったホンダのSuper-ONEだ。

＞4年後、残価140万円を据え置いたまま返却すれば（略）受け取る補助金額が4年間の支払総額を上回る

ホンダのスーパーワン、東京なら4年間タダで乗れて、その上お金もらえるらしい。

補助金の目的ってなんだっけ...？

ホンダ新型EV"実質ほぼ0円"の真相　補助金×残クレで前代未聞のバグ発動!!… pic.twitter.com/tyCXchkx9Y

— Sakura Yae/八重 さくら(@yaesakura2019) May 14, 2026

これが補助金なしで即完売だったら、何の問題もない。ところが、既報の通り、東京都など一部の地域では補助金と残価ローンを組み合わせることで、ほぼタダで保有できる。それでも補助金を入れることで販売が増えるのなら、まだわかる。ところが発売してすぐに受注停止するようでは、販売を増やす効果は全く得られない。

そもそも何のために補助金を支給するのか？販売を支援するためではないか？販売を増やす効果がない補助金に、何の意味があるのか？今回の事態は、EV補助金として史上最大の大失敗といっても過言ではないだろう。

ただ、あえてここから明るい兆しを見出すならば、Super-ONEは「EVは価格が下がれば売れる」ということを証明したことだ。日本では中国勢と比べて電池やEVの量産規模が小さく、現時点ではEVと内燃車の車両価格の差は決して小さくない。一方でトヨタが新型bZ4Xで大きく価格を下げたように、乗用車全体がインフレで価格が上昇するなか、EVは下がる傾向にあることもまた確かだ。

このように5月は国内でもEVシェアが過去最多を更新した一方で、SNSでは未だに根拠のないデマが後を絶たない。

かれこれ8年近くEVに乗ってるけど、「充電に8時間かかるけど無理して乗ってる」なんてオーナー見たことない。

最近の調査だと、オーナーの96%は「内燃車には戻らない」と回答。

家のコンセントで充電できる＝ガソリンスタンドに行かなくて済むことが、本当に楽だから。https://t.co/iJbmpp5KLS https://t.co/HdHVvBlZhe

— Sakura Yae/八重 さくら (@yaesakura2019) June 3, 2026

この背景として、経済ジャーナリストの井上久男氏はこう分析する。

井上久男による、日本のEV否定論の分析。

間違った情報をもとに「EVとんでもない」という人が増えてる

そこそこの「識者」が「EVは中国を利するだけとか、そういう見方だけでEVの時代は絶対に来ない」などと言いまくる

それを見た人が「そうだそうだ」となる

本質的な理由は２つ：… pic.twitter.com/B3o2lHFvnp

— Sakura Yae/八重 さくら (@yaesakura2019) June 5, 2026

IEAが5月に発表したGlobal EV Outlook 2026によると、2025年の世界のEVシェアは25%に達し、4台に1台が充電可能なBEVやPHEVとなった。そして米中で優遇政策が縮小して販売が減少したにもかかわらず、2026年もプラス成長を維持し、シェア28%に達すると予想されている。

デマを使ってまで敵を馬鹿にしてあざ笑い、敵の失敗に期待することが、果たして自らを利する結果をもたらすのだろうか。中国を利することを恐れているならば、その実力を正しく評価したうえで、競争力を磨くべきではないだろうか。有名な孫子の言葉にもあるように、「彼を知り己を知れば百戦殆からず」である。