【日本国内のEV販売】2026年2月のEVシェアは3.4%、販売数は2年ぶりの成長率を記録!
記事公開:2026/3/26

皆さんおはようございます、八重さくらです!
今回は23年の水準に向けて回復が続く、2026年2月の国内のEV販売状況を解説します!
※この記事は2026年2月の情報です。最新情報はこちらから:EV販売台数の記事一覧(翌月中旬頃更新)
2026年2月の日本国内における軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は、328,534台だった。これは前年同月の2025年2月(354,579台)、およびCOVID-19の影響を受ける前の2019年2月(401,376台)と比べて、それぞれ-7.35%、-18.15%の減少となった。
このうちEV(BEV+PHEV)のシェアは3.39%であり、前年同月の2025年2月(2.08%)から増加し、2024年1月(3.39%)と同等の水準となった一方で、2023年1月(3.49%)の水準には届かなかった。内訳として、BEVは1.24%から2.37%に大幅に増加、PHEVも0.84%から1.01%に増加した。2026年は補助金の増額に加え国内メーカーから複数の新車種が予告、2023年の水準に向けて回復が続くと予想される。
メーカー別の販売台数では輸入車の合計が3,602台で最多となり、前月の最多だったトヨタを上回った。国内メーカーの最多はトヨタの3,474台で、引き続き前年の1,310台から大幅に増加した。国内メーカーの2位は2,097台を販売した日産、3位は1,239台を販売した三菱となった。
燃料別シェアではHVが51.0%で引き続き最多となったものの、引き続き前年同月の53.6%からは減少。HVを含む電動車全体のシェアは54.4%となった。

日本国内の燃料別販売台数(2026年2月)(クリックで拡大)
・BEV:7,790台(乗用車全体の 2.37%、前年比 +77.45%)
・PHEV:3,334台(乗用車全体の 1.01%、前年比 +0.17%)
・EV(プラグイン車合計):11,124台(乗用車全体の 3.39%、前年比 +50.75%)
・FCV:29台(乗用車全体の 0.01%、前年比 +20.83%)
・ZEV合計:11,153台(乗用車全体の 3.39%、前年比 +50.66%)
・HV:167,540台(乗用車全体の 51.00%、前年比 -11.87%)
・電動車合計:178,693台(乗用車全体の 54.39%、前年比 -9.53%)
【本ページに掲載している販売数データのソースについて】
・登録車:一般社団法人日本自動車販売協会連合会(JADA)の燃料別販売台数(乗用車)より
・軽自動車:一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売確報、及びメディア向け資料より
※シェアは上記の販売台数より独自集計
※特筆なき場合、EVはBEV(バッテリー式の完全電気自動車)とPHEV(プラグインハイブリッド車)を両方を指す
販売台数とシェアの推移
2026年2月のEV販売台数は11,124台で、前年の7,379台からは50.75%の増加となった。1月に続き前年、および2024年から増加し、2023年の水準に向けて回復を続けた。
同期間のシェアは3.39%で、前年の2.08%からは1.30ポイントの増加となった。販売数とともに引き続き前年から増加、2024年や2023年と同等の水準となった。
月推移では2023年に最多を記録してから2024年にかけて減少、2025年の停滞を経て2026年は増加に転じている。

日本国内のEV(BEV+PHEV)販売数とシェアの推移(クリックで拡大)
メーカーと車種

メーカー別EV(BEV+PHEV)販売台数(2026年2月)(クリックで拡大)
2月のメーカー別販売数のトップは3,602台を販売した輸入車の合計で、前年の2,726台からは32.13%の増加となり、前月に続き3割超の増加率を維持した。このうちBEVは前年の1,829台から2,692台に、PHEVは897台から910台に増加した。乗用車のEVに占める輸入車のシェアは32.38%で、BEVに限れば34.56%となった。これは6割を超えた2025年からは減少しているものの、依然として乗用車全体に占める輸入車のシェア(8.54%)と比べると高い割合を維持している。
国内メーカーの1位は3,474台を販売したトヨタで、前月の最多から、輸入車の合計に首位を明け渡した。引き続き新型bZ4Xが販売をけん引し、前年の1,310台から165.19%の大幅な増加となった。このうち「プリウス」「ハリアー」「RAV4」などの登録車のPHEVは前年の1,244台から1,383台に、「bZ4X」やレクサス「RZ450e」などのBEVは66台から2,091台に大幅に増加した。BEVのうちJADAの乗用車ブランド通称名別順位より「bZ4X」が2,070台(30位)と公開されていて、レクサス「RZ450e」など他の登録車のBEVは21台と推測される。
国内メーカーの2位は2,097台を販売した日産で、前年の2,229台からは5.92%の減少となった。車種別では軽自動車の「サクラ」が前年の1,760台から752台に減少した一方、登録車の「リーフ」と「アリア」の合計は469台から1,345台に増加した。このうち「リーフ」は1,175台(41位)と公開されていて、残りの170台が「アリア」と推測される。
国内メーカーの3位は1,239台を販売した三菱で、前年の1,040台からは19.13%の増加となった。このうち205台が軽自動車の「eKクロスEV」、856台がアウトランダーPHEV(45位)と公開されていて、残りの178台が「エクリプスクロス」のPHEVモデルと推測される。
このほかTOP3には入らなかったものの、4位のホンダは前年の3台から588台に大きく増加した。引き続き、全328台が軽自動車の「N-ONE e:」だった。
また、輸入車の3,602台のうち、JAIA(日本自動車輸入組合)の「2026年2月度輸入車新規登録台数(速報)」によると普通乗用車のOthersは過去最多の1,524台(前年の546台から増加)で、ほぼ全数がテスラと思われる。また、電動車専業メーカーのHyundaiは前年の34台から89台(うち43台が「小型」のINSTER)に増加し、このほかバスを1台販売。BYDは前年の173台から439台に増加、このほかバスを27台販売、2月としての最多を更新した。
おわりに
2月末に米・イスラエルがイランを攻撃したことでホルムズ海峡の通行が困難となり、世界で原油の供給が不安定となり、価格が高騰している。特にエネルギーのほぼ全てを輸入に頼る日本は、化石燃料の輸入で毎年のように数十兆円の外貨を流出させている。
一方で、これを少しでも削減する方法は、すでに存在する。
電化すれば屋根が油田。
— Sakura Yae/八重 さくら (@yaesakura2019) March 11, 2026
いつまで化石燃料で消耗してるの? https://t.co/CHNSQnyQI2 pic.twitter.com/xNU7UlUxVz
変動する化石燃料のコストに対して、
— Sakura Yae/八重 さくら(@yaesakura2019) March 9, 2026
太陽光は世界情勢の影響を受けない。
私の事務所でも太陽光+Powerwall+EVでほぼ全てのエネルギーを自給自足。
世界情勢に一喜一憂する生活から卒業しましょう https://t.co/VCc5YmPTnx pic.twitter.com/rKVCzoCfyQ
実際に石油の備蓄が手薄な新興国ではEVへの移行が加速、インドネシアでは可及的速やかな太陽光発電の拡大が発表された。
原油価格の高騰に伴い、フィリピンの首都・マニラのBYDディーラーでは過去2週間だけで1か月分を受注、EV需要が高まっているとの報告。
— Sakura Yae/八重 さくら (@yaesakura2019) March 21, 2026
さらにVinFastのショールームでは戦争が始まってから来店者が4倍に増加、原油の備蓄が手薄な東南アジアでEVへの移行が加速しています
BYD’s bet on EVs is… pic.twitter.com/uFbyV2e8IZ
インドネシアのプラボウォ大統領、100GWの太陽光発電を可及的速やかに導入すると表明。https://t.co/8hFOvY76vE
— Keiichiro SAKURAI (@kei_sakurai) March 25, 2026
…今の日本(76GW)より多い。
これまでエネルギー産出国に依存せざるを得なかった国でも、再エネ・蓄電と電化によりエネルギー自給率を向上することが可能となり、同時に大気汚染の改善や貿易赤字・外貨流出の削減が期待されている。
もし日本でも毎年数十兆円の外貨流出を少しでも削減できれば、円安による国富の流出、さらに生活を苦しめるインフレの軽減が期待できるだろう。


