【日本国内のEV販売】2026年3月のEVシェアは4.2%、シェア・販売数ともに過去最多を更新！
記事公開：2026/4/10
皆さんおはようございます、八重さくらです！
今回はシェア・販売数ともに過去最多を更新した、2026年3月の国内のEV販売状況を解説します！
※この記事は2026年3月の情報です。最新情報はこちらから：EV販売台数の記事一覧（翌月中旬頃更新）
2026年3月の日本国内における軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は、407,564台だった。これは前年同月の2025年3月（420,879台）、およびCOVID-19の影響を受ける前の2019年3月（532,506台）と比べて、それぞれ-3.16%、-23.46%の減少となった。
このうちEV（BEV+PHEV）のシェアは4.15%であり、BEVの増加に伴い前年同月の2025年3月（2.62%）から大きく増加。これまでの最高である2022年9月（4.10%）を上回り、過去最高となった。内訳として、BEVは前年の1.46%から3.11%に増加した一方、PHEVは1.15%から1.05%に減少した。
メーカー別では、テスラなどの輸入車に加え、引き続き新型bZ4Xが好調なトヨタがEVシェアの増加に貢献した。輸入車の合計は前年の4,597台から6,085台に、国内メーカーとして最多のトヨタは前年の1,882台から5,140台に大きく増加し、ともに過去最多を更新した。国内メーカーの2位は3,588台を販売した日産、3位は1,348台を販売した三菱となった。
燃料別シェアではHVが53.08%で、前年同月の52.63%から増加。HVを含む電動車全体のシェアは55.25%から57.24%に増加し、6か月連続の減少に終止符を打った。
日本国内の燃料別販売台数（2026年3月）（クリックで拡大）
・BEV：12,658台（乗用車全体の 3.11%、前年比 +105.62%）
・PHEV：4,266台（乗用車全体の 1.05%、前年比 -12.06%）
・EV（プラグイン車合計）：16,924台（乗用車全体の 4.15%、前年比 +53.76%）
・FCV：29台（乗用車全体の 0.01%、前年比 -25.64%）
・ZEV合計：16,953台（乗用車全体の 4.16%、前年比 +53.48%）
・HV：216,337台（乗用車全体の 53.08%、前年比 -2.33%）
・電動車合計：233,290台（乗用車全体の 57.24%、前年比 +0.32%）
【本ページに掲載している販売数データのソースについて】
・登録車：一般社団法人日本自動車販売協会連合会（JADA）の燃料別販売台数（乗用車）より
・軽自動車：一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売確報、及びメディア向け資料より
※シェアは上記の販売台数より独自集計
※特筆なき場合、EVはBEV（バッテリー式の完全電気自動車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）を両方を指す
販売台数とシェアの推移
2026年3月のEV販売台数は16,924台で、前年の11,007台からは53.76%の増加となった。これまで最多だった2023年9月の14,687台を大きく上回り、過去最多を記録した。
日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数（クリックで拡大）
同期間のシェアは4.15%で、前年の2.62%からは1.54ポイントの増加となった。これまで最多だった2023年9月の4.10%を上回り、販売台数とともに過去最多を記録した。
日本国内のEV（BEV+PHEV）シェア（クリックで拡大）
月推移では2023年に最多を記録してから2024年にかけて減少、2025年の停滞を経て2026年は増加に転じている。
日本国内のEV（BEV+PHEV）販売数とシェアの推移（クリックで拡大）
メーカーと車種
メーカー別EV（BEV+PHEV）販売台数（2026年3月）（クリックで拡大）
3月のメーカー別販売数のトップは6,085台を販売した輸入車の合計で、前年の4,597台からは32.37%の増加となり、3か月連続で3割超の成長を維持すると同時に、2025年9月の4,909台を上回る過去最多を更新した。このうちBEVは前年の3,303台から4,777台に、PHEVは1,294台から1,308台に増加した。後述の通りテスラが前年から約2倍に増加しており、大半がテスラによる増分と推測される。乗用車のEVに占める輸入車のシェアは35.95%で、BEVに限れば37.74%となった。これは6割を超えた2025年からは減少しているものの、乗用車全体に占める輸入車のシェア（9.41%）と比べると、依然として高い割合を維持している。
国内メーカーの1位は5,140台を販売したトヨタで、引き続き新型bZ4Xが販売をけん引。前年の1,882台からは173.11%の大幅な増加で、3か月連続で2倍以上の増加となり、2026年1月の3,600台を上回る過去最多となった。このうち「プリウス」「ハリアー」「RAV4」などの登録車のPHEVは前年の1,800台から1,684台に減少した一方、「bZ4X」やレクサス「RZ450e」などのBEVは81台から3,456台に大幅に増加した。BEVのうちJADAの乗用車ブランド通称名別順位より「bZ4X」が3,377台（26位）と公開されていて、レクサス「RZ450e」など他の登録車のBEVは79台と推測される。
国内メーカーの2位は3,588台を販売した日産で、前年の2,586台からは38.75%の増加で、新型リーフの本格納車開始により13か月連続の減少に終止符を打った。車種別では軽自動車の「サクラ」が前年の2,008台から959台に減少した一方、登録車の「リーフ」と「アリア」の合計は578台から2,629台に増加した。このうち「リーフ」は2,514台（29位）と公開されていて、残りの115台が「アリア」と推測される。
国内メーカーの3位は1,348台を販売した三菱で、前年の1,773台からは23.97%の減少となった。このうち104台が軽自動車の「eKクロスEV」、1,095台がアウトランダーPHEV（45位）と公開されていて、残りの149台が「エクリプスクロス」のPHEVモデルと推測される。
このほかTOP3には入らなかったものの、4位のSUBARUは前年の41台から383台で全383台が新型ソルテラと推測され、5位のホンダは前年の2台から350台に大幅に増加し全350台が軽自動車の「N-ONE e:」だった。
また、輸入車の6,085台のうち、JAIA（日本自動車輸入組合）の「2026年3月度輸入車新規登録台数（速報）」によると、普通乗用車のOthersは過去最多の2,523台（前年の1,243台から増加）だった。ほぼ全数がテスラ予想され、2か月連続で過去最多を更新した。また、電動車専業メーカーのHyundaiは前年の41台から121台（うち76台が「小型」のINSTER）に、BYDは前年の327台から625台に増加し、それぞれ3月としての最多を更新した。
おわりに
3月から続いている原油の高騰に対し、多額の血税が補助金として文字通り燃やされている。
月5,000億円の補助金は化石燃料業界へのお布施であり、文字通り燃えて消える。
— Sakura Yae/八重 さくら(@yaesakura2019) April 3, 2026
一方で、世界では再エネ+蓄電池が発電設備容量の約49.4%、発電量の32%以上を占め、現在も増え続けてる。
目指すべき方向性は、火を見るより明らかではないか？ https://t.co/rdPZRNEMML pic.twitter.com/nJu5qw5XN6
たった1か月で5,000億円という、巨額な大盤振る舞いだ。例えば電気自動車の補助金と比べると、令和7年度補正予算として計上された「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」は約1,100億円。しかもこれは約1年間の予算であり、燃えて消えることはなく、購入された車が使用される10年以上にわたり、化石燃料の消費と輸入に伴う国富の流出を抑制する。
一方で、国内ではEV関連のデマを利用した政治的な批判が後を絶たない。
大阪メトロ：安心安全のBYD製を導入しよう！
— Sakura Yae/八重 さくら (@yaesakura2019) April 3, 2026
国？：BYD製じゃなくて国産（嘘）にしろ！
大阪メトロ：なんちゃって国産EV、危なぎて使えない！！
国：使えないなら補助金返せ！！ ←今ここ
これはひどい... https://t.co/5ve6GEbPVk pic.twitter.com/4OB6SrxynL
今回問題になっている万博に使われた大阪メトロのEVバスは、EVモーターズジャパン（EVMJ）という国内企業が製造したとされていたが、実際には中国の複数のメーカーが製造、ほぼ完成された状態で輸入し、EVMJが整備・納車したものだ。これを製造したメーカーは中国国内での販売すら認められておらず、トラブルは起こるべくして起きたといえる。そして、そのような低品質のバスにナンバーを付与した国交省に、最終的な責任があるといえるだろう。
SNSなどではこの事例をもとにEVを批判する声が相次いだが、大阪メトロが当初導入を予定していたBYD製のEVバスはこのようなトラブルの報告はなく、日本国内においてもEVバスとしてシェアTOPを握っている。
この事例を以てEVを批判することは「1社の電車メーカーがトラブルを起こしたので、今後も蒸気機関車を使い続けよう」という主張と等しい。問題の本質を見失えば、日本の基幹産業でもある自動車産業を失うことになるだろう。