【日本国内のEV販売】2022年8月のEVシェアは過去最高の約3.9%、2022年累計でも2.5%を突破!


記事公開:2022/9/22

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皆さんおはようございます、八重さくらです!
本日はシェアの上昇が続く2022年8月の国内のEV販売状況を見てみましょう!

2022年8月の日本国内の軽自動車を含む乗用車全体の販売台数は234,143台で、引き続き半導体不足やCOVIDの影響による供給の制約に伴い、2021年8月と比べると約11%の減少となった。

一方でEV(BEV+PHEV)の販売台数は9,096台で前年比2.5倍に成長、シェアは3.9%(BEVは2.7%)で前年比2.8倍に成長。PHEVが先月の1.4%から1.2%に減少した一方、BEVは2.1%から2.7%に増加したため、プラグイン車全体では統計データが存在する2018年以降のすべての月における最高記録を更新すると同時に、2022年1月からの累計でも2.5%を突破した。

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日本国内の燃料別販売台数(2022年8月)(クリックで拡大)

7月に続いてBEVがPHEVを上回り、前年比ではBEVが+178%(約2.8倍)、PHEVが+105%(約2.1倍)とどちらも驚異的な成長率を記録。合計9千台のうち日産が過半数となる4,736台(うち軽自動車のサクラが7割以上の3,523台)で前年の1,282台から約4倍、三菱が2,626台(うち軽自動車のeKクロスEVが597台)で前年の369台から7倍以上に大きく成長している。

一方でFCVは10台(すべてトヨタ・ミライ)で前年の116台(うち114台がトヨタ・ミライ)から1割未満まで減少し、1桁目前まで迫っている。

依然として電動車として圧倒的多数を占めているHVは102,051台で、全体に引っ張られて前年比-7%と減少しているものの、シェアは44%と高い水準を維持している。

・BEV:6,233台(乗用車全体の2.66%、前年比+177.52%)
・PHEV:2,863台(乗用車全体の1.22%、前年比+104.79%)
・EV(プラグイン車合計):9,096台(乗用車全体の3.88%、前年比+149.62%)

・FCV:10台(乗用車全体の0.01%未満、前年比-91.38%)
・ZEV合計:9,106台(乗用車全体の3.89%、前年比+142.18%)

・HV:102,051台(乗用車全体の43.58%、前年比-7.05%)
・電動車合計:111,157台(乗用車全体の47.47%、前年比 -2.11%)

【本ページに掲載している販売数データのソースについて】
・登録車:一般社団法人日本自動車販売協会連合会(JADA)の燃料別販売台数(乗用車)より
・軽自動車:一般社団法人 全国軽自動車協会連合会の軽四輪車通称名別新車販売確報、及びメディア向け資料より
※シェアは上記の販売台数より独自集計
※特筆なき場合、EVはBEV(バッテリー式の完全電気自動車)とPHEV(プラグインハイブリッド車)を両方を指す

販売台数とシェアの推移

8月の販売台数は7月の前年比増加ペース(前年比2.8倍)から若干減速、前年比で約2.5倍の成長を記録。2018年以降の過去最高を更新した7月からは減少したものの、過去に2番目と引き続き高い水準を維持。

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日本国内のEV(BEV+PHEV)販売数(クリックで拡大)

乗用車全体の減少とEVの増加によりシェアは過去最高の3.9%に達し、前年比では引き続き約3倍の成長

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日本国内のEV(BEV+PHEV)シェア(クリックで拡大)

2022年1月からの累計では56,054台(前年の27,303台から2倍以上)に達し、シェアは2.51%(前年の1.04%から約2.5倍)に上昇。安定した生産が続く日産サクラ/三菱eKクロスEVに加え、先月と同様、新型日産リーフ(1,142台、登録車33位)や三菱アウトランダーPHEV(1,619台、登録車27位)、エクリプスクロスPHEV(574台、登録車48位)に加えて輸入車などが累計台数を押し上げている。

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日本国内のEV(BEV+PHEV)販売数とシェアの推移(クリックで拡大)

メーカーと車種

2022年8月のトップメーカーは7月に続いて日産サクラや日産リーフが好調な日産で、4,736台のうち7割以上となる3,523台が軽自動車の日産サクラ、1,142台が日産リーフと公開されており、残りの71台が日産アリアと推測される。

2位も7月に続いてアウトランダーやエクリプスクロスのPHEVモデルが好調な三菱で、内訳はeKクロスEVが597台、アウトランダーPHEVが1,619台、エクリプスPHEVが410台となる。

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メーカー別EV(BEV+PHEV)販売台数(2022年6月)(クリックで拡大)

輸入車の内訳は不明ながら3位はおそらくトヨタで、車種別台数は公開されていないものの、まだbZ4Xの生産は再開されていないことから、プリウスPHVとRAV4 PHVで半々程度と推測される。

なお、JAIA(日本自動車輸入組合)の「2022年8月度輸入車新規登録台数(速報)」によるとHyundaiが76台(ほぼIONIQ5と推測)、Othersが222台で約200台がテスラと推測される。

おわりに

プラグイン車の台数は、乗用車全体の減少にもかかわらず引き続き前年から大きく成長、シェアは過去の記録を更新した7月をさらに上回り、4%に近づいている。9/8からテスラ モデルYの納車が開始しており、国産車の大幅な減少がない限り、9月は4%超えが期待できるだろう。

一方で既知の通りCEV補助金が10月頃に枯渇すると発表されており、10月以降のEV販売に影響が出ることが懸念されている。もし昨年と同様の運用であれば、枯渇後に納車した場合は来年度の補助金にて救済されると思われるが、今のところ管轄する経産省や次世代自動車振興センターからの正式な発表はない。

この状況に対し、グリーンピース・ジャパンでは「補正予算の割当により10月以降も補助金を継続」するよう署名キャンペーンを立ち上げており、是非とも賛同をお願いしたい。

急速充電器の整備についてもまもなく最低目標の500筆に達する見込みで、引き続きご支援をお願いしたい。

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